高額療養費制度はいくら戻る？入院10日で分かった自己負担額
日々の仕事の中で、患者さんに医療費のお支払いをお願いすることはあっても、
- 入院すると実際いくらかかるのか
- どれくらい補助があるのか
- 高額療養費制度でいくら戻るのか
きちんと理解している人は意外と少ないのではないでしょうか。
私も看護師として働きながら、正直そこまで把握していませんでした。
「入院＝高額」
「だから医療保険に入らないといけない」
そう思い込んでいました。
しかし、体調を崩して10日間入院してみて分かったのは、
思っていたほど自己負担は大きくなかったということです。
それは、日本には高額療養費制度があるからです。
この記事では、
- 高額療養費制度の仕組み
- 自己負担の上限額
- 実際にかかった金額
- 申請方法
- 職場でどこに相談すればよいか
を初心者向けに分かりやすく解説します。
入院って、何十万円もかかるイメージがあります…。
私もそう思っていました。でも10日入院しても、実質負担は約2万5,000円でしたよ。
そんなに少ないんですか？
安すぎてびっくりでしょ？
高額療養費制度、知っているかどうかで安心感は全然違います。
- 高額療養費制度とは何か
- 医療費の自己負担の上限額
- 入院10日で実際にかかった金額
- 付加給付制度の存在
- 職場で確認すべき窓口
高額療養費制度とは？
高額療養費制度とは、
1か月の医療費が一定額を超えた場合、超えた分が払い戻される制度です。
会社員や公務員の場合、医療費の自己負担は原則3割です。
さらに、所得に応じて自己負担の上限額が決まっています。
つまり、医療費がどれだけ高額になっても、
自己負担には上限があるということです。
会社員や公務員の場合、医療費の自己負担は原則3割です。
さらに、所得に応じて自己負担の上限額が決まっています。
たとえば年収約370万～770万円の場合、
自己負担の上限は
約8万円＋（医療費－26万7,000円）×1％
となります。
つまり、医療費がどれだけ高額になっても、
自己負担には上限があるということです。
実際に入院10日でいくらかかった？
私は手術を伴う10日間の入院をしました。
総医療費はそれなりの金額になっていましたが、
- 高額療養費制度の適用
- 健康保険組合の付加給付制度
があったため、
自己負担は10万円以下。
さらに、2万5,000円を超えた分が払い戻され、
実質負担は約2万5,000円でした。
「大病＝数十万〜数百万円」という思い込みは崩れました。
付加給付制度とは？
会社員の場合、加入している健康保険組合によっては
独自の「付加給付制度」があります。
特徴は、
- 一定額を超えた分をさらに補助
- 組合ごとに上限額が違う
- 自動で払い戻しされることが多い
という点です。
職場のどこに聞けばいい？
高額療養費制度や付加給付制度について確認するには、以下の窓口がおすすめです。
- 病院や会社の「総務課」
- 「人事課」
- 健康保険組合の窓口
- 協会けんぽの場合は最寄りの支部
- マイナポータル（オンライン確認）
特に会社員の場合は、まず総務・人事に確認するのが一番確実です。
「自分がどの健康保険組合に加入しているか」を確認することが第一歩です。
高額療養費制度の利用方法
利用方法は2つあります。
- 事前に「限度額適用認定証」を申請する
- 後から申請して払い戻しを受ける
最近はマイナ保険証を利用すれば、
自動的に上限が適用されるケースも増えています。
医療保険は本当に必要？
制度を知ったことで、私は医療保険を見直すようになりました。
実際に入院してみて、自己負担は約2万5,000円程度。
この金額であれば、医療保険に入っていなくても、自分の資産から十分に支払えると感じました。
それなら、毎年10万円の保険料を払い続けるよりも、そのお金を将来のために運用した方がいいのではないか。
そう考え、私は保険をやめて、その分のお金を投資に回す選択をしました。
👉医療保険を解約した理由については、
こちらの記事で詳しくまとめています。
制度を理解したうえで判断することが大切です。
まとめ
入院すると高額になる。
そう思い込んでいませんか？
日本には、
- 高額療養費制度
- 健康保険
- 付加給付制度
という仕組みがあります。
知らないと不安。
知っていると安心。
私は10日間の入院を通して、
制度を理解することの大切さを実感しました。
医療費が不安で保険を続けている方は、
一度制度を確認してみることをおすすめします。
「知らないまま不安になるより、知ってから判断する。」
それが一番の安心につながります。
